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SEWタの増加率グローバル・ウォーター・ナビ　GAFA（ガーファ）とは、米国の主要IT企業であるグーグル（Google）、アマゾン（Amazon）、フェイスブック（Facebook）、アップル（Apple）の４社の総称である。そのGAFAが、世界中から水の専門家を急募している。　GAFAの実力は驚異的である。今年の８月には、GAFA・４社の株式時価総額は７兆0500億ドル（約770兆円）を超え、日本株全体の時価総額（約750兆円）を上回っている。また彼らの21年１～３月期決算数値も凄い。新型コロナウイルス流行に伴うオンラインサービス需要を追い風に、４社とも増収増益を確保。４社の合計売上高は30兆円（１～３月期決算）を超し、その利益総額は6.4兆円（利益率21.3％）である。　このまま推移すると４社合計の通期決算は120兆円を超すのではないかとの予想も出ている（因みに昨年の４社合計の通期決算は約85兆円）。この巨大４社の最大の目標はサスティナビリティ（経営の持続可能性）で、年々倍増するデータセンター向けカーボンフリーのエネルギーの活用である。　例えばグーグルでは、再生可能エネルギー（風力、太陽光など）で作られた電力を採用し、2017年に再生可能エネルギーを使い始め（32）第1953号　令和3年10月5日（火）発行 た。2020年には６ギガワットの再生可能エネルギーを購入している。グーグルは最終目的として2030年までに全世界（約150ヵ国）のデータセンターおよび事務所・キャンパスを「化石燃料に依存しない、カーボンフリー・エネルギーで24時間365日運用」することを目指している。しかし同時にGAFAは大きな課題を抱えている、それは、想像を超える速さで増大するデータ量を捌き、蓄積、流通させるデータセンター・サーバー向け電力需要である。1．予測できないデジタルデー　米国の調査会社IDC（International Data Corporation）は2020年５月「世界のデジタルデータ総量は59ゼタバイト※を超えた」と発表した。さらに今後５年間で、「過去５年間の世界交信データの３倍以上のデジタルデータが生成」されると予想しているが、2030年時点における世界デジ■IT関連機器の消費電力予測IT関連消費電力予測世界の消費電力（TWh/年）日本の消費電力（TWh/年）（出所：国立研究開発法人科学技術振興機構『情報化社会の進展がエネルギー消費に与える影響（Vol.1）』）2016年1,170412030年42,3001,480タルデータ総量については「過去の経験則がアプライできない速度で成長するだろう」と述べている。　同じく米国CISCO社は、過去の実績として2015年から2020年にかけてのデジタル・トラフィックデータ（通信回線を経由してやりとりされるデータ量）は、この５年間で2.7倍になり、特にモバイルデータは年平均成長率53％（５年間で7.8倍）増加したと報告している。また日本の科学技術振興機構（JST）の「情報化社会の進展がエネルギー消費に与える影響（Vol.1）」提案書では、2030年に世界の情報量は現在の30倍以上、2050年には現在の４千倍以上に達すると予想している。※ ゼタバイト：10の21乗のデータ量（テラ、ペタ、エクサ、ゼタと千倍ずつ増加）2．IT関連で必要とされる電力量は　IT機器関連（データセンター向けサーバー、個人用のPCや携帯電話、ネットワーク）での消費電力予測は前述のJSTの提案書によると以下の表の通りである。　2050年までの世界消費電力の増加率は、2016年比で約4300倍、2030年比では約120倍である。またIT関連機器の消費電力のうち、データセンター向け電力消費量割合は約30～35％と推定されている。いずれにしても急激な消費電力の増加が予想されている。第3種郵便物認可2050年5,030,000176,200水の専門家は“GAFA”を目指せ！吉村　和就［グローバルウォータ・ジャパン代表　国連環境アドバイザー］77